B-EN-Gグループのマテリアリティ
B-EN-Gグループは、持続可能な社会の実現を目指し継続的に価値を提供していくために、特に重要であり優先すべき課題を以下のとおり特定しました。また、各課題が当社グループに与える「機会」および「リスク」を整理した上で、それぞれに対するアクションと目標(KPI)を設定し、具体的な社会課題の解決に取り組んでまいります。
| マテリアリティ | マテリアリティのテーマ | 主な取り組み | 機会 | リスク | KPI・実績 | |||||
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■ITの活用による社会への価値提供 ITを活用して世の中に「価値の創造業」を増やし、社会に新たな価値を提供します。また、既存の業務をITによって効率化することで、お客様が付加価値を生み出すための活動に専念できるような製品・ソリューションを提供します。 |
デジタル化による効率化・生産性向上の実現 |
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| 創造的・高付加価値のものづくりを実現する製品・ソリューションの提供 |
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| 安心・安全な製品・サービスの提供 |
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| 技術革新による産業のビジネスモデル転換への迅速な対応 |
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■持続可能な社会の実現 持続可能な社会の実現に向け、常に長期的な視野を持って事業経営に取り組みます。また、国内外の産業や地域が安定的・永続的に発展していくことを目指したビジネスを推進します。 |
信頼性の高いサプライチェーン構築と安定的な製品供給 |
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| 労働力・担い手不足問題への対応／人財活用 |
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| 地方・海外途上国の発展 |
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| 持続可能なビジネスの推進 |
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■地球環境・気候変動への対応 地球環境を守り、地球に負担をかけることの無いよう事業を推進します。また、希少な資源を保護し有効に活用することを目指したビジネスを行います。 |
気候変動への対応 |
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| 地球環境・資源の保護 |
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■パートナーシップや協働による新しい価値の創出 すべてのステークホルダーと高度な信頼関係を築き、相互成長に努めます。パートナーシップによる協働と相乗効果により、社会におけるイノベーションの創出を目指します。 |
ステークホルダーとの高度な信頼関係の構築とパートナーシップの重視 |
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■社会的な責任を果たす企業としての基盤整備と維持 社会に存在する一企業としての責任を果たすと共に、社会に付加価値をもたらす企業としての基盤の整備と維持に努めます。 |
セキュリティリスクへの対応・情報保護 |
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| 公正な市場競争・マーケティング活動 |
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| コーポレートガバナンスの強化 |
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■安心・安全で働きがいのある労働環境づくり 事業を支える存在としての従業員が、安心して健康的に働くことが出来る環境づくりに努めます。また、従業員を含めたすべてのステークホルダーの人権を尊重し、差別のない社会の実現に取り組みます。 |
人権の尊重 |
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| 多様性と機会均等、ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョンの実現 |
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| 安心・安全な労働環境と健康的な働き方の実現 |
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「機会」：社会やステークホルダーに正の影響を与える、ポジティブインパクト推進の対象
「リスク」：社会やステークホルダーに負の影響を与える、ネガティブインパクト抑止の対象
「機会」：社会やステークホルダーに正の影響を与える、ポジティブインパクト推進の対象
「リスク」：社会やステークホルダーに負の影響を与える、ネガティブインパクト抑止の対象
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マテリアリティ 特定プロセス
国際的なガイドラインを参照すると共に、社会・ステークホルダーにとっての重要度も重視し、社会課題の中から当社グループの企業活動にとっての重要課題を選定しました。マテリアリティの上位にある概念（企業理念・パーパス）との結び付きを、当社グループにとっての重要度評価の指標として考えています。マテリアリティは定期的に見直し、パーパスを実現するために集中して取り組んでいきます。
B-EN-Gグループの事業全般を網羅して検討するために、事業部門・管理部門から選抜されたメンバーによる社内横断チームを編成。
バリューチェーンマッピング等の手法を用いて、事業に関する主要な課題を洗い出し、ロングリストを作成。
抽出した課題を分類・整理した上で、外部指標を用いて事業との関連度および社会的な重要度を評価。
同委員会において課題の内容、重要度評価に対する議論を実施。
取締役会における承認後、社外へ開示。
マテリアリティ 重要度評価
B-EN-Gグループのマテリアリティとして特定した課題は、社会における数多くの課題の中でも、ステークホルダー・B-EN-Gグループの双方にとって最重要と考える課題を抽出したものです。
特定プロセスにおいて洗い出された幅広いサステナビリティ課題について、「社会・ステークホルダーにとっての重要度」および「B-EN-Gグループにとっての重要度」の2軸で評価・マッピングを行いました。本図の右上（青い円の領域）に位置付けられた、双方にとって極めて重要度が高い課題群を、当社の優先的に取り組むべきマテリアリティとして特定しています。
