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ものづくりクラウドERP「mcframe X」
2024年4月のリリースで大幅にアップデート

ビジネスエンジニアリング株式会社

ビジネスエンジニアリング株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長:羽田 雅一、以下「B-EN-G」)は、自社開発のものづくりクラウドERP「mcframe X」(略称:mcX(エム・シー・エックス))を大幅に機能強化し、2024年4月1日にリリースしましたことを、お知らせいたします。

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mcframe Xは、クラウドサービスでありながらカスタマイズ可能な「ものづくりのためのクラウドERP」です。お客様の業界や製品による固有要件にも柔軟に対応し、市場環境の変化やIT技術の進化にもアップデートにより継続的に対応可能な、高いユーザエクスペリエンスを提供するサービスの実現を目指しています。

B-EN-Gでは、昨年の発表以降、開発計画に沿ってmcframe Xの開発を進めてまいりました。今回のリリースにより、カスタマイズとアップデートの両立を実現するためのノーコード開発基盤「Developer Platform」やデータドリブンな業務運用を実現するためのデータ基盤「Data Platform」、つながるコンセプトを実現するためのWeb APIの拡充など、大幅に機能をアップデートしました。

■Ver.24.1の主なリリース内容

news240408zu5.jpgノーコード開発基盤「Developer Platform」のリリース
画面カスタマイズや項目追加がノーコードで可能に

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データ基盤「Data Platform」のリリース
データレイクとダッシュボードを標準で提供することで、蓄積したデータを即座に活用可能に

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Web UI対象の業務領域の拡大
製造・在庫領域に加えて、販売・購買領域までWeb UI対象の業務領域を拡大

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Web APIの拡充
他システムとよりつながりやすく、シームレスな連携が可能に

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会計領域をカバー
mcframe GAの会計機能を包含し、オールインワンでのSaaS提供が可能に

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Webマニュアル「Knowledge Base」のリリース
ノーコード開発手法の参照やAIチャットによる問題解決支援が可能に

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帳票基盤としてウイングアーク1st社の「SVF Cloud」「invoiceAgent」と標準連携
柔軟な帳票のカスタマイズや出力運用、電子帳簿保存法への対応も万全

B-EN-Gでは今後、モデルユーザとなる数社様を対象にmcframe Xを導入・活用いただくことで、さらなる機能拡充と強化に努め、価値あるサービスの提供に尽力してまいります。

■mcframe X プロダクトマネージャー | 別役 雅洋

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今回のリリースではさまざまな機能を追加していますが、なかでもmcframe Xの中核コンセプトである「カスタマイズとアップデートの両立」を実現するためのノーコード開発基盤「Developer Platform」と蓄積したデータを即座に活用可能とする「Data Platform」のリリースがポイントになります。
今後もお客様によりそい、製造業向けソリューションとしてNo.1と誇れるサービスの実現に努めてまいります。

■mcframe X について
パッケージでありながらユーザー固有のニーズにも柔軟に対応し、永続保守による長期利用でシステム導入効果を高めることで組立加工からプロセスまで幅広い製造業で利用されてきた「mcframe」シリーズ。
mcframe Xは、そのコンセプトと導入経験で培ったナレッジをクラウド時代に合わせて継承・進化させ、さらなる価値を提供することを目指しています。お客様のビジネス成長にあわせて、業務の標準化・高度化やDX推進を力強くサポートします。
詳細は https://www.mcframe.com/product/x をご覧ください。

■ビジネスエンジニアリング株式会社について
ビジネスエンジニアリングは、製造業を中心としたお客様のデジタル変革をITで支援しています。IT企画からシステムの構築、導入、運用にわたるコンサルティングおよび支援サービス、ならびに自社開発の製造業向けトータルソリューション「mcframe」の販売、導入で豊富な実績を有しています。また、基幹業務システム(ERP)やサプライチェーン(SCM)、IoT等で蓄積されたデータを活用して、システムの高度化やカイゼン活動をお手伝いしています。中国(上海)、タイ(バンコク)、シンガポール、インドネシア(ジャカルタ)、アメリカ(シカゴ)の5ヶ所に海外子会社を有し、海外進出企業に対しても、日本と現地でよりそいながら製品やサービスを提供し、お客様の経営課題を解決しています。
ビジネスエンジニアリング株式会社の詳細は https://www.b-en-g.co.jp/ をご覧ください。

*本ニュースリリースに記載されている社名、製品名などは、各社の登録商標または商標です。